子が親の言うことを聞かないならば、聞くように断固とした方法をとるべきだと考える人もいるかもしれないが、私なりに見たところ、あまりうまくいかない。
よく、子供の勉強を親が見て教えるということがある。我が家では、これはうまくいかず、第三者に任せるしかなかった。その方が親子関係は良かった。
逆に「うちでは、子は親の言うことをよく聞きますよ。」と言う人もいるかもしれないが、なぜ言うことを聞くのか、注意してよく観察するべきだと思う。
自分自身、親のやり方を批判的に見て、自分のやり方で今日に至っていると感じているので、子も自分と同様に進んでいっても不思議はないと思う。
したがって、子は親の言うことは聞かないという前提で、親はいろいろ考える必要がある。親のねらい通りに子がなれば、それは親がうまいということだろう。
中高一貫教育は、大学受験に向けた体制として評価されてきたものと思う。
ある程度の能力のある生徒を集め、６年間のカリキュラムを前倒しで進め、最終年は受験に向けた万全な準備をすれば、相当な成果は出るだろうと思う。
しかし、日本の一流大学と呼ばれる大学に入学することの意味は、各家庭ごとに考え直してみるべきだろう。
大学に入学すること自体ではなく、そのプロセスで身についたガッツの方が意味があるのではないかと思う。また、大学受験で身につけた能力は、本当に使えるものなのかも検証されるべきだろう。自分の経験で振り返ると、文章作法やノートのとり方といったものは役立っていると思うが、コミュニケーションのための英語という点では課題が大きいように思う。
逆に、中高一貫教育の難点は、中学受験があるということである。
小学校高学年から中学受験のために夜遅くまで塾に通うのは、子供の健康面で弊害が大きいように思う。
今の社会では、学歴で判断することはよくあると言える。
また、学歴で判断できる要素も十分にある。例えば日本語の正確な文章は、学歴と相関関係が高いと思う。
日本の大学を卒業することにより、自分の立ち位置を明確にできるという意味もあるだろう。大学ごとに結束を強める機会も多い。
友人関係という点では、大学で得られるものは非常に多いと思う。
このように考えてくると、日本の大学をきちんと出ることは、意味があることだと思う。
しかし、それが全てかと尋ねられるならば、そうではないと思う。むしろ、自分にはないキャリアに憧れを持つ。
このように述べると、結論があいまいに感じられる方もあるだろうが、いろいろな道があるということであり、それぞれが成長しながら、自分の道を進むことが大事だと考えている。どの道が、より幸せかとか、より楽しいかという判断ではなく、状況に応じて進んでいくということが大事だと言いたい。
留学を検討することは別に述べたが、それ以外にも考えるべきテーマはある。
日本語の理解という点では、高校生時代は、難解ではあるが論理展開や視点のすぐれた文章に取り組む時期だろう。
難解な文章が良いとは思わないが、難解ではあっても避けてはいけない文章もあると思う。
いろいろな文章に取り組む中で、自分なりの言葉の使い方、展開ができてくるだろう。
ただし、日本の国語の授業は、文学的要素を重視するからかもしれないが、特殊な文章を対象とすることが多く、ビジネスの中で使われる標準的な題材が少ないと思われる。このため簡潔で正確な文章や、論理展開のきちんとした文章を書く訓練が、正面から取り組まれていないように思う。こうした訓練は、各自が自分でやるべきこととされているように感ずる。
いろいろな人が社会にいる以上、読む文章は多様となる。しかし、書く文章については、少なくとも文章作法を系統的に教えるべきだろう。
高校生交換留学プログラムが、財団法人ＡＦＳ日本協会によって運営されている。
「高校生という時期は、言語取得だけでなく、新しい環境に容易に適応できるだけの柔軟性を備えた、一生のうちでも限られた特別な年齢」であり、「交換留学１学年間の体験は、大人になってからのどんなに長い海外生活よりも、その国の暮らしや文化を理解するのにきわめて有効である」とされている。 実際にＡＦＳで交換留学された人の話を聞いても、その人の人生に大きな影響があったことは間違いなく、その体験は貴重であり、有益だと思われる。
したがって、高校生時代の留学は、十分に検討される必要があるだろう。交換留学という１学年間にするのか、高校卒業まで視野に入れるのかは、その後の大学生活も考えて決められる必要がある。
留学を扱った書籍によると、留学のスタイルとして、交換留学（１学年の間）と私費留学（期間は自分で決め、卒業まで予定することもある。）がある。
留学については、多くの書籍があり、留学の効果についても論じられている。
しかし、職業選択との関係まで踏み込んだ内容は少ないように思われる。また、採用する企業の側から見た留学のとらえ方についても、十分紹介されているとはいえないように思う。
これは、日本では、留学はまだまだ少数者の生き方であり、留学の入口の議論が多いからだろう。
日本の企業の活躍の場が国境を越えて広がり、日本企業の構成員も日本人だけでなくなり、企業の中でのコミュニケーションも日本語に限定されなくなると、学生時代の教育のあり方も当然に変わってくる。日本人も、日本企業に就職するだけでなく、世界中の企業が就職の対象となるならば、なおさらであろう。
投資の世界では、日本にいても、日本企業だけでなく、世界中の企業の株式を買うことができる（もちろん制約があるが。）。お金は、国境を越えているということである。
人も、国境を越えて生活するようになると、飲食物、サービスなども、日本以外のものとなる。そうなると、色々な物、サービスを世界的に比較することになり、教育についても同様に世界的に比較することとなる。
これまでの日本の定番を見直すことも考えてみるべきだろう。
私が何に取り組んできたか、今、何に取り組んでいるかは、私の席に座り、パソコンを立ち上げ、机のまわりの状況を見てもらえば、概要がわかるだろう。 これ以外の現場も見てもらわないと理解されないかもしれないが、私の席に座れば、概要を知ることができるだろう。
パソコンを立ち上げ、?作成した文書をどのように位置づけ、保管しているか、?インターネットで何を継続して見ていたか、を見るならば、自分の取り組みの内容がつかめてくる。
机のまわりの棚を見れば、?どのような書籍が、どのように並べてあるか、?書籍以外に何を保管しているか、がすぐにわかり、関心の広がりがつかめてくる。
パソコン、机のまわりは、基本的に体系がわかるように並べているが、それは自分のためである。しかし、将来、誰かが、自分の跡を見るとき、自分を理解し、関心をもってほしいためでもある。
ロックフェラー回顧録（デイヴィッド・ロックフェラー １９１５年生 新潮社 ４１５頁）によると、次の記載がある。
１ ジョン・Ｄ・ロックフェラー（著者の父）は、１９５２年、著者の子供たちが、将来必要とする資金を準備するために撤回不能信託を設立した。
２ 著者の父は、１９３４年、著者とその兄弟たちのために信託を設立しており、著者とその兄弟たちは、その信託から収入のほとんどを得ている。
３ 著者の父は、１９５２年信託の設立前に、信託をどういう構成にしたいか、著者に尋ねた。
４（１）著者とその妻は、子供たち１人１人に適度な年収（開始時の２１歳では５０００ドル）を受け取らせ、３０歳になるまで毎年金額を増やしていくことにした。
（２）３０歳になったら、各自が信託から得られる収入を全額受け取ることにする。
（３）２１歳に達してからは、受託者の承認を受ければ、各自が信託の元本を最大５０パーセントまで引き出せる。
（４）著者とその妻は、上記の備えと父の寛大さのおかげで、子供たちが、大人になったら独立した人生を歩み、自分自身で最善の資産配分を決定できるようになると、考えた。
この記載には、興味深い点がある。
孫に適度な年収を受け取らせるにあたり、２１歳を開始時にしたこと。
孫が３０歳になったら、全額受け取ることにしたこと。
孫が２１歳から２９歳までは、５０パーセントを引き出せるが、受託者の承認を必要としたこと。
祖父は孫のための信託設立にあたり、父に相談していること。
祖父（父母）は、孫（子）に対して、３０歳を超えて、その財産管理をしようとしていないのであり、孫（子）が独立した人生を歩み、資産配分も自分自身で決定できるようになることを望んでいることは興味深い。 また、信託の全体が不明なので、不確定であるが、さほど複雑な組み立てにしていないところも面白い。
夫婦関係と親子関係が、人生の核となるものだろうと思う。したがって、それについてどうするのがよいかは重要な問題であるが、誰しも初めての経験であることが多く、思ったとおりにいかないうちに人生を終えることになる。
そこで、私なりに実体験したり、同時代の出来事として見聞きしたり、書物の中で過去の出来事として、読んだりしたことをまとめ、何らかの参考に供したいと考えるようになった。
私は、このような蓄積の上に立ち、日々の仕事を続けているものであるが、何が正解かということは、確定的にわかるものではないと考えている。いろいろな選択肢の中からその時にふさわしい判断をし、その効果をよく観察し、問題があれば修正するということを何度も繰り返すことになる。
このような経験が、私の最大の財産なのだと思う。私の考え方も１つの考え方に過ぎないことは了解しており、私の考え方と違う考え方を持つ人は多いと思うが、各自の考え方と比較してもらえれば光栄であるし、納得がいかない点があれば尋ねていただければと考えている。
ファミリーのうちの誰もが、自分たちの事業（職業）は何なのかを考える必要があり、そうなるように意識して協議の場をもつべきだろう。
ただし、正面から形式ばって協議の場をもつのが良いのかどうかは、注意する必要があるだろう。
ファミリーのうちの誰もが、自分たちの事業（職業）を考えた上で、将来に向けて事業（職業）を選択していく必要がある。
これまで行なってきた事業（職業）を継承してくことこそが重要だとする考え方もあるだろうが、時代の変化に対応していくことの方が重要である。
事業（職業）を選択する力というのは、高度な能力・経験を必要とすると考えるので、単純な多数決になじまないと思う。どこかで誰かに委ねるもののように思う。しかし、ベースとしてファミリーのうち誰もが事業（職業）を選択することについて考えていることが必要である。